DX人材に求められる要素とは?経営的観点から考察 | | DataVehicle

コラム

DX人材に求められる要素とは?経営的観点から考察

企業のDX推進が急務と言われる中、「DXを推進したくても担当者が決まらない」「どんな人材が適任なのか見当もつかない」といった悩みを抱える企業は多いでしょう。DX人材に求められる適性とはどんなものなのでしょうか。この記事では、DX人材に必要な要素を経営的観点から考え、またどのように人材を確保するべきかについても解説していきます。

DX人材に必要な要素とは

DXとは、デジタル技術とデータを活用してこれまでのビジネスモデルや組織文化に変革や競争優位性をもたらす取り組みです。

DXの推進に当たって悩ましい問題のひとつが人材確保です。デジタル技術とデータの活用と聞くと「ITシステム部門に任せればよい」「数字に強い人材を担当者に」と考えてしまいそうですが、DX人材に求められる要素はそう単純なものではありません。

ではどのような人材がDX担当者として適任なのでしょうか。広く経営的観点から考えると、以下の2点が挙げられます。

データを見て意思決定できる人

DXでは、すべての業務をデジタル化すればよいというわけではありません。デジタル導入により現状が改善し、企業の競争力が向上すると思われる領域に効率よく取り入れる必要があります。

DX担当者は、業務で蓄積されたデータに基づいて「自社の課題」「顧客や市場のニーズ」「競争の環境」を読み解き、状況に応じてデータドリブンな意思決定を行わなければいけません。

この「データを見て状況を理解し、意思決定できる力」がDX人材に求められる大切な要素となります。

デジタル技術に対して常にアンテナを張れる人

デジタル技術に対して日常的にアンテナを張り続けられることも、DX人材として重要なポイントです。

パソコンやスマートフォンの普及によって日常生活に占めるデジタル要素の割合は急拡大しており、この傾向は今後いっそう強まっていくでしょう。

こうした状況にあって、DX人材は常にデジタル技術に対するアンテナを張っておくことが求められます。なぜなら消費者としての生活の中にこそ、デジタル技術を活用したビジネスのヒントが多く隠れているためです。

「いまどんなデジタル技術が使われているのか」「どんな技術があればもっと便利になるだろう」といったことに常にアンテナを張り続けることで、自社の課題解決のためにはどのようなデジタル技術が必要なのか、ヒントを得やすくなります。

このように、データを読み解く力とデジタル技術に対する高い感度を備えた人がDX人材としてふさわしいといえます。

DX人材をどう確保するか

上記の要素を備えた人材が社内にいれば迷わずDX人材に抜擢するべきですが、そういった人材がいない場合はどうすればよいのでしょうか。

DX人材を採用する

一つ目の方法として考えられるのは新規の人材採用です。

ここで忘れてはならないのは、新しく採用した人材はデジタル技術に関する提案やデータ分析についてアドバイスはできても、意思決定までは行いにくいということです。

DX推進のプロセスでは「する・しない」「やめる・やめない」といった意思決定を行うシーンが多々あります。こうした意思決定は、意思決定権のない新規採用者には行えません。

DX人材と銘打って採用したとしても、DXのすべてのプロセスを行うことはできないと認識しておきましょう。

外部のDXコンサルタントを活用する

DXコンサルタントの外注も選択肢のひとつです。

コンサルタントはDXのノウハウを豊富にもっているため「コンサルタントに一任したい」と考える企業もあるかもしれません。しかし、外部へのいわゆる「丸投げ」はDX失敗のもととなる可能性が大きいためおすすめできません。

丸投げが望ましくない理由として以下が挙げられます。

  • 外部コンサルタントは自社の課題を十分に理解していない
  • 社内に存在するDXへの抵抗勢力に対して発言権がない
  • 意思決定までは行えない

上記の理由から、コンサルタントを外注する際は必ず社内の意思決定権を持つ人がコミットし、社内と外注の両輪で推進することが重要です。

社内で育成する

外注や新規採用のように外部からの力を求める以外に、社内の人間をDX人材として育成する方法もあります。コンサルタントを外注する場合でも社内の人間が関わることは必須のため、社内でのDX人材育成は重要な取り組みといえます。

現在はDX人材育成研修を提供するコンサルティング企業もあるため、検討してみるのもよいでしょう。

DX人材育成にあたっての注意点

社内でDX人材を育成するときに気をつけるべきポイントについて見ていきましょう。

DXとIT化を混同しない

DXとIT化は混同されがちですが、両者は全く異なるものです。

新しいデジタル技術を導入したとしても、それがビジネスモデルの変革や企業の競争力向上につながらなければDXとはいえず、業務の一部をIT化したに過ぎません。

「ITがわかる人材イコールDX人材」と誤解したまま人材育成を進めると、教育内容に不足や偏りが生じてしまうため注意が必要です。

「DX人材育成=プログラミング学習」ではない

前項についてもう少し詳しく解説しましょう。

DX人材育成で起こりがちなパターンとして、プログラム言語やITの専門知識を学習して終わってしまうケースがあります。しかし、デジタル技術に強くなってもDXのノウハウを身に付けたことにはなりません。

前述した通り、DX人材に求められるのは「データに基づいて自社の課題を見つけ出し」、「データドリブンな意思決定をできる」力です。プログラミングを学んでも、そのほんの一部分を学習したに過ぎません。

DX人材育成で必要なのはむしろ、データから課題を見つけ出し、解決策を探っていくノウハウです。プログラミング言語の習得に終始しないよう注意しましょう。

経営層が進んで学ぶ

経営層にこそDXのノウハウは重要です。ここでいう「経営層」とは、社長からマネジメントを行う立場の人まで幅広くさします。

DXは新しい概念のため、「新しいことは若手に勉強してもらおう」「今さら経営層が勉強しなくてもよいだろう」と考える企業もあるかもしれません。

しかし、DXのノウハウは経営層こそ率先して身に付けるべきものです。DX実現のプロセスでは、重大な意思決定を行うシーンが多々あります。若手社員がどんなにDXのノウハウを学んでも、最終的な意思決定までは行えません。そして意思決定を行う経営層にDXのノウハウがなければ、どんな革新的な提案も無駄になってしまう可能性もあります。

DXの意義や目的を理解し、データリテラシーを身に付けた経営層がコミットすることで、DXはスムーズに推進できるようになるのです。

データリテラシーを身に付けたDX人材が不可欠

現状でDXのノウハウを身に付けた人材がいる企業はまだまだ多くはありません。しかし、DX人材の適性をもつ人がトレーニングを積むことで、DX担当者として活躍していくことは十分に可能です。

そして、DXを実現するためには、若手や現場の社員だけでなく経営層が積極的に学び、ノウハウを身に付けることが不可欠です。

データビークルでは経営層から若手まで、部門や役職に関係なくDXについて学べる人材育成研修を提供しています。IT知識習得に偏らない実践的な内容で、DXに必要なデータリテラシーを身に付けることができます。

この機会に検討してみてはいかがでしょうか。

データ分析や活用、DX推進に関するお悩み、弊社製品の機能についてご興味のある方は、お気軽にお問い合わせください。